シーシーアイ株式会社

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Sustainability

SDGs

SDGs

シーシーアイ株式会社ではSDGsの達成に向けて、取り組んでいます。17のSDGsのうち、ビジネス(既存事業の成長性)、サステナビリティ(環境・社会課題の解決)の視点から、5つのSDGsを最重要課題に選定し、これらのSDGs課題を達成するために、各部署でKPIを設定しています。

当社は、開発型の化学系製造業です。そのため、事業を通じたSDGs2030達成のための取り組みとして、
「SDGs12 つくる責任、つかう責任」では、原材料の脱石油化を強く意識し、循環型社会の構築に努めます。
「SDGs9 産業と技術革新の基盤をつくろう」では、今まで以上に研究開発に積極的に投資し、油脂分解微生物製剤による油脂廃棄物の削減を図ります。
「SDGs3 すべての人に健康と福祉を」では、社員のみならず当社製品に関わる人々について「環境負荷物質を使用しない」ことをモットーに、順次、環境負荷物質の切り替えを行っていきます。

さらに、事業を通じたSDGs2030を下支えするために、
「SDGs8 働きがいも経済成長も」では、デジタル化・自動化を進め、従業員のエンゲージメントの向上を図ります。
「SDGs13 気候変動に具体的な対策を」では、当社製造現場の省エネ投資などを通じて、CO₂を2019年度比で30%減らします。

具体的な取り組み内容は、サステナビリティへの取り組み「ESG・SDGs一覧表」をご確認ください。

シーシーアイが取り組む 5つのSDGs

サステナビリティ(環境・社会課題の解決の視点) ビジネス(既存事業今後の成長性の視点) 地球 社会 人 コスト プロフィット

SDGs12

つくる責任、つかう責任

これから、世の中で起きそうなこと

  • 世界共通の目標である、気温上昇抑制のための「持続可能な開発シナリオ」2℃目標の実現のために、
    2030年代後半の石油需要は1990年代の水準に戻る予測
  • 石油由来製品の代わりとなる、新たな素材を用いた製品製造技術の発展
  • 増加するごみや汚染を抑制するための、環境にやさしい製品ライフサイクルの構築
Oil demand:Current Policies Scenario New Policies Scenario 2℃Scenario Dollars per barrel(2015)Oil price(right axis): Current Policies Scenario New Policies Scenario 2℃Scenario

出典:World Energy Outlook 2019
シナリオ別世界の石油需要と価格の推移予測

当社として取り組むこと

限りある資源を大切に使い、未来の地球に返すために、持続可能な循環型社会を構築します

SDGs9

産業と技術革新の基盤をつくろう

これから、世の中で起きそうなこと

  • 世界全体の生活インフラ向上に寄与するため、特に医療、エネルギー、モビリティ関連では、
    高度化・多様化したニーズが増加、イノベーションが促進される
  • 国内での働き手不足が進み、作業時間短縮などの業務効率化を実現するため、AIやDX等を活用した製品・サービスの需要が増加する

当社として取り組むこと

研究開発投資を積極的に行い、社会・環境問題、お客様の課題を解決していきます

SDGs3

すべての人に健康と福祉を

これから、世の中で起きそうなこと

  • 有害化学物質からおこる産業上の罹患・死亡リスクを極限まで減らすため、有害化学物質は現状よりも使えなくなる。
    また、使用する場合には高い安全性基準が求められる
  • バリューチェーンにおける従業員の労働環境の改善、従業員とその家族のヘルスケアも強く求められる(一部SDGs8にて取組)
  • 交通事故の予防技術、感染症対策のワクチンの開発なども活発な投資が見込まれる
単位:千トン/年 排出量 移動量 トルエン マンガン及びその化合物 キシレン クロム及び三価クロム化合物 エチルベンゼン 塩化メチレン ノルマルーヘキサン ふっ化水素及びその水溶性塩 N,N-ジメチルホルムアミド 塩化第二鉄

出典:経済産業省 H29 PRTRデータ 届け出上位10物質 排出量と移動量

当社として取り組むこと

「環境負荷物質を使用しない」ことをモットーに、順次、切り替えを行っていきます

SDGs13

気候変動に具体的な対策を

これから、世の中で起きそうなこと

  • IEAの「持続可能な開発シナリオ」において、先進国の産業部門の炭素価格は2025年に63ドル/トン、2040年に140ドル/トンとされている
  • 日本の炭素税は2016年時点で39ドル/トンで諸外国と比較して低い水準である。今後、炭素価格は上昇傾向であり、企業の負担は増加する
主要国の実行炭素価格(2016) 2025年 2040年 ポーランド 韓国 エストニア ニュージーランド アルゼンチン チェコ 日本 ハンガリー トルコ スロバキア ベルギー スペイン ポルトガル フィンランド オーストリア ドイツ ギリシャ イスラエル フランス スロベニア スウェーデン アイルランド 英国 イタリア アイスランド デンマーク オランダ ノルウェー ルクセンブルク スイス

出典:OECD(2016)「Effective Carbon Rates」、
環境省「カーボンプライシングについて(炭素税)」を基に作成
単位 米ドル 2025年から2040年で、炭素価格は2倍以上になる見込み

当社として取り組むこと

廃熱利用、燃料転換など高度なエネルギーマネジメントを行い、製造現場からのCO₂を減らし、生産性を向上させます

SDGs8

働きがいも経済成長も

これから、世の中で起きそうなこと

  • 欧米の先進国を追随する形で日本企業のICTを活かすための環境整備が進み、ICTの業務への導入が活発化する
  • 生産年齢人口の減少に伴う働き手不足に対応するため、AI・ICTの投資・利活用による企業の生産性向上や働き方の多様化が進む
ICTを活かすための環境整備の状況(%) 日本 米国 英国 ドイツ 実施している 特に実施していない/必要としていない

出典:総務省「平成30年版 情報通信白書」を基に作成

当社として取り組むこと

デジタル化・自動化を進め、従業員のエンゲージメントの向上を図ります